人と組織の未来をつくる「人事研究会」

ねらい

将来の人と組織のあり方や、自社の人材・組織づくりを構想できる
"人事リーダー"の育成

プログラムの特長

ねらい

1ビジネスケースや事前課題(全体討議課題や課題図書)、ゲスト講演等を活用した討議・交流の場を創出

2メンター制度単位別レポートを通じて人事リーダーとしての成長を支援する

3チーム研究による人事分野の専門性向上中長期視点の醸成

プログラム概要

期間・日数

2021年8月~2022年1月(全6回・10日間)

参加者層
  • 所属:人事・人材開発・組織開発部門のリーダー層およびリーダー候補者、
    事業部の中で人・組織の課題に携わる方
  • 年齢層:20歳台~30歳台
2021年度プログラムのオンライン受講について

本コースでは、今年度のプログラムについてオンライン研修+集合型研修の受講形式を予定しています。
詳細はこちらからお問い合わせください。

参加料
法人会員¥520,000-(税抜)/1名
¥572,000-(税込)/1名
会員外¥650,000-(税抜)/1名
¥715,000-(税込)/1名

プログラム構成

第1単位2021年
8月26日(木)-27日(金)
人事部門の役割と持つべき視点(バリューチェーン) 市場のグローバル化、デジタライゼーション等、ビジネスを取り巻く外部環境の変化への対応という観点から、戦略的な人事管理実践についての理解を深める。 将来の人と組織のあり方や、自社の人材・組織づくりを構想するために必要な、人事部門の役割や人事管理のバリューチェーンについて考察する。
※①採用 ②配置(異動・昇進・降格) ③育成 ④処遇(評価・報酬)
 ⑤雇用(等級制度・雇用区分制度)の首尾一貫性の原則を学ぶ。
【講演企業】
カゴメ株式会社 常務執行役員CHO(最高人事責任者) 有沢 正人 氏
第2単位2021年
9月16日(木)-17日(金)
経営理念を活かした組織づくり 企業の理念やビジョンが組織で共有されている程度を確認することは難しいが、共有に向けた取り組みを通じて、社員のエンゲージメントや自律性を高め、その行動に統一性を持たせることができる。
また、社員同士のコミュニケーションや学習が促進される。企業目標の達成に向けて組織行動を統合するために人事部門は何をすべきか考察する。
【講演企業】
エーザイ株式会社 ナレッジクリエーション・フェロー 高山 千弘 氏
第3単位2021年
10月21日(木)-22日(金)
人や職場を解き放つ規則(人事制度) 人事制度は、人事管理に関する企業から従業員へのメッセージが含まれている。効果的な人事管理を実現するため、人事制度が果たせる役割とは何か。
従業員一人ひとりのコンピテンシーを向上しつつ、当事者意識を持ち、自由に仕事ができる組織づくりのために、規則をどう定め、活用してゆくべきかを考察する。
【講演企業】
KDDI株式会社
執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長 白岩 徹 氏
第4単位2021年
11月25日(木)-26日(金)
イノベーティブな組織と人事 企業の持続的な成長にはイノベーションが必要不可欠である。イノベーションには様々な形があるが、その全てを人材が支えていることは言うまでも無い。
現状へのブレイクスルーを起こせるような組織づくりのために人事部門が何をすべきか考察する。
【講演企業】
カルビー株式会社
常務執行役員 CHRO 人事総務本部長 武田 雅子 氏
第5単位2021年
12月17日(金)
人事における2つの「かんじょう」(HRテック) 「勘・コツ・経験」に頼りがちだった人事が、ITの力によって変わりつつある。いわゆるHRTechにおいては、ITは業務支援ツールを超え、意思決定支援ツールになりつつある。 しかしそのことは、「勘・コツ・経験」の排除を意味するのだろうか。人事管理は、第一に、企業経営のための合理的な活動としての「勘定」である。しかし、それと同時に、それに関わる人々の納得感や情熱、すなわち「感情」を引き出すものでなければならない。 「勘定」と「感情」をうまく交差させるため、人事管理におけるそれぞれの原理について理解を深める。
【講演企業】
ソフトバンク株式会社
コーポレート統括 人事本部 グループ人事統括室
室長 井上 允之 氏

〈チーム自主研究・まとめ〉

第6単位2022年
1月21日(金)
チーム研究最終報告会
【これからの社会・企業と人事・人材開発部門の課題解決の方向性】
今後の活動に向けた実行宣言~本研修での学びと今後のアクションプラン

2nd.ステージ

2022年
フォローアップ研修:
研修終了後のご自身の活動の振り返り
※日程、プログラム内容は変更になる可能性がございます

講師陣

江夏 幾太郎

江夏 幾多郎
神戸大学 経済経営研究所
准教授            ほか

インタビュー

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